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「声を上げずにはいられなかった」...コロナワクチンは安全か？ 医師たちの本当の声
2/11(土) 10:40 newsweek
＜ワクチン接種に反対する声を「根拠なし」と切り捨ててよいのか。2つのニュースを受け、医師たちが語ったワクチンへの本当の評価とは＞【山田敏弘（国際情勢アナリスト、国際ジャーナリスト、日本大学客員研究員）】
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新型コロナの対策として、ワクチンの有効性が議論になっている。
新型コロナが蔓延して3年が過ぎたが、やっと昨年から徐々に経済活動や社会生活が再開されるようになった。そのきっかけはワクチン接種が社会の安寧をもたらしたという側面が大きい。一方で、日本のウイルス学者や医師たちがワクチンの危険性に声を上げている。
注意が必要なワクチン接種後「魔の2週間」
ハーバード大学の人口・開発研究センターが2021年9月に公開したデータでは、世界68カ国の解析で、「ワクチン接種率が高い国ほど、感染率が高くなっている」ことがわかったという。
このデータは2021年のもので、今は当時のデルタ株などに加えてオミクロン株が広がっているが、この調査結果は現在のワクチン接種にも当てはまるのだろうか。
この医師は「オミクロン株以降、死亡者の7~8割は接種者です。大阪府のデータでも重症者のうち未接種は2割です。接種歴が不明なケースも多く、実際はもっと接種者の占める割合が多いかもしれません。付添の方々は病室に入室することが許可されないので、外来担当医が家族から接種歴を聴取しないと、本人が認知症のため接種歴が不明な例もあります。接種歴が不明なケースに接種済が含まれていると考えると、高齢者施設で4～5回目の接種を終えた方々がクラスターで次々と罹患し、死亡率も高くなっている現象が理解できます」と述べる。
さらに留意が必要となるのが、「魔の2週間」と呼ばれる事象だ。接種後2週間は、かえって新型コロナに感染しやすくなったことがわかっているのだ。例えばイスラエルでは、1回目の接種後14日以内の発症率は高くなったことがデータで示されている 。3回目のワクチンでも、イスラエルを例に見ると、接種13日以内に感染する人が多数出た。さらにデンマークでは、高齢者施設を調べたところ 、接種2週間以内に新型コロナに感染した入所者は1.4倍に、職員は2倍になっている。
実は、接種後2週間以内に感染したとしても、未接種とカウントされるのだそうだ。これは、アメリカのCDC（アメリカ疾病予防管理センター）がワクチン接種していても感染を起こす「ブレークスルー感染」を調べる際、「ワクチン接種完了」を接種後14日以降と定義しているためだという。
ワクチンそのものの体への影響も懸念されている。新型コロナワクチンは、接種すると体内の細胞内で「スパイク蛋白質」が作られ、ウイルスを攻撃する抗体を作る。
「しかし」と、この医師は言う。「新型コロナワクチンに使われているメッセンジャーRNA型は、脂質ナノ粒子（LNP）に包まれています。それがワクチン接種後、筋肉接種部位にとどまるのはわずか25%だけで、残り75％は血中に入って、細胞内に入り込むことがわかっていると、オンタリオ獣医科大学バイラム・ブライドル教授（免疫学）は述べています。取り込まれやすいのは、副腎、骨髄、肝臓、卵巣、脾臓といった免疫系と、細胞分裂盛んな臓器です。こういう臓器でスパイク蛋白が生成されると、ミトコンドリアの断片化が起き、血球成分や卵子の生成が阻害される可能性が考えられます」
■ワクチン接種者の自然免疫応答が低下
またLNPには、それ自体に強力な炎症作用があるという。「メッセンジャーRNA型のワクチンは、人工修飾されていることで、自然免疫を活性化させなくします。米ペンシルベニア大学やオランダのラドバウド大学の論文によれば、現実に、接種者の自然免疫応答が低下をしていることもわかっています」と、この医師は言う。
ベルギー人獣医で世界的なワクチン権威のウイルス学者であるギアート・バンデン・ボッシュ博士は、「パンデミックの最中に大量のワクチンを摂取すると変異株が猛威を奮い、感染が爆発する」と予測していたが、それが現実になっている可能性がある。ワクチンを打てば打つほど変異株を生み出し、いたちごっこになるかもしれない。
入浴死の9割は接種から5日以内に発生
取材の中で、コロナワクチンについては、ワクチン後の入浴が危険であるという話も耳にした。そんな話をしてくれたのは、関東の循環器内科医師だ。
前出の医師もそうだったが、今回の取材を通して、現在の日本の医療分野では、新型コロナワクチンのリスクを声高に語ることは医療機関や医師らに「負担を与える」ことになる。明らかに、リスクを自由に主張できない目に見えないプレッシャーが医療界を覆っているようである。
そこでこの循環器内科の医師は匿名を条件に、コロナワクチン接種後の入浴の危険性について、話をしてくれた。
冒頭の13歳少年、また昨年末にも11歳少年がいずれも接種4時間後に入浴死している。この医師は、コロナワクチン接種に含まれるLNPが炎症性サイトカインの増加並びに急性期の副反応を引き起こしている可能性があると指摘する。また「激しい運動や飲酒、喫煙、さらに日本人の習慣であるお湯に浸かる浴槽入浴は、炎症性サイトカイン放出を促進するために、接種直後の副反応を悪化させる可能性があります」と指摘する。
入浴については、厚生労働省がワクチン接種後の入浴は問題ないとしているが、この医師は、「入浴については、接種当日と翌日に死亡例が多く2023年1月までに報告された入浴死61例中、接種当日が12例、 翌日が31例認められています。（2023年1月の「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」や「薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会」のデータ）入浴死の9割は、接種から5日以内（61例中55例）に起きています。そのため、ワクチン接種から数日は入浴を避けシャワー浴、また体調不良の場合はシャワー浴も避けるよう推奨しています」と述べる。
最後に、新型コロナが蔓延してからも、数多くの遺体を解剖してきてきた法医学者で日本大学医学部の奥田貴久教授に話を聞いた。
奥田教授は、「日本病理学会や日本法医学会などは現在、ワクチン接種後に亡くなられた方の因果関係を検討するために積極的な解剖を推奨している。死因・身元調査法に基づく解剖なども整備されているので、活用してほしい」という。
「これまでコロナワクチン接種との因果関係が否定できないと感じる事例はあったが、脳梗塞や溶血（赤血球が破壊される現象）など様相は多彩でした。また最近では、ワクチン接種済みの人でも新型コロナ肺炎が重症化して死亡していたという事例を多く経験します。結局ワクチンを接種しても基礎疾患があれば重症化することがあるので、基礎疾患のコントロールこそが最重要なのです」
こう見ていくと、ワクチン接種に二の足を踏む人もいるかもしれない。ただ日本政府の河野大臣は、こうした指摘はナンセンスであると強く主張している。
日本政府の言い分を信じるべきか、ここで紹介したような医師たちが指摘する危険性を信じるべきか。コロナワクチンは難しい質問を日本人に投げかけている。
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現在繰り広げられるワクチンをめぐる議論は、推進派と否定派の間で平行線をたどり、ワクチンを打つべきかどうかの明確な答えを出せないでいる人は少なくないだろう。
日本政府では、元ワクチン大臣の河野太郎デジタル相が「（新型コロナのワクチン接種に反対する）運動を行っている方々のほとんどは科学的に根拠のない話を繰り返している。デマを通じて接種を妨げるのは慎んでいただきたい」（1/29の講演にて）という発言をしている。
そこで本稿では、逆にワクチンのリスクを指摘する医師に取材を行い、その根拠を聞いてみた。
実はこの記事をまとめるきっかけになったのが、2つのニュースだ。一つは、2023年1月に、厚生労働省がコロナワクチンを接種した後に亡くなった36歳～96歳の男女5人に、「接種が原因で死亡した可能性が否定できない」として死亡一時金を支給することに決めたという報道。しかも同様に死亡一時金を、これまですでに15人に対して支払っているという。
実は、「可能性が否定できない」としているケースと、そうでないケースでは、明確な線引きがなされていないと指摘されている。例えば、病理医が因果関係ありと判定した死亡症例ですら、因果関係不明にされており、医師ではない役員が審査していることも問題になっているという。
もう一つのニュースは、神奈川県で健康だった13歳の少年がワクチン接種した後に浴槽で死亡したという痛ましい報道だ。もしワクチン接種に危険性があるならば、それは国がなんと言おうと、決して看過せるものではない。
■医師が反対意見を述べにくい環境
そこで筆者は、医師に話を聞いた。「匿名なら」と取材に応じてくれたある医師は、国策であるワクチン接種に反対する意見を述べることを、所属医療機関や厚生労働省から歓迎されていないと言う。ただ「子どもが亡くなっている現実に、声を上げずにいられなかった」と言うことで、匿名で語ってもらった。
この医師がまず示したのは、ワクチン接種が世界的に早い時期から進められた「ワクチン先進国」で、新たに新型コロナに感染した人のうち、ワクチン接種者がどれほど含まれているのかを国ごとに調べた調査だ。
米国防総省のデータによれば、2021年8月28日にアメリカのワクチン接種率は51％だったが、同時期の新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は、71％に上った。さらに新型コロナ重症者のうち、ワクチン接種者の占める割合は60％だった。シンガポールでは、2021年9月12日時点で、新規感染者のうちワクチン接種者の占める割合は75％、重症者にいたっては、100％がワクチン接種済みだった（シンガポール保健省のデータ）。
ワクチン接種が早かったイスラエルでも、2021年～7月16日当時はワクチン接種率が56％だったが、新規感染者のうち接種者の割合は84％で、重症者で接種者の占める割合は79％だった。イギリスでも、英国公衆衛生庁のデータでは、2021年7月19日当時、イギリスの接種率は68％だったが、新規感染者のうち88.2％がワクチン接種済みで、重症者の66.1％も接種済みだった。つまり、こうしたデータが意味するのは新型コロナウイルス感染症の感染や発症、重症化を防ぐというワクチンの「有効性」に疑念が生じているということだ。
